１％の人が２０％の意見をを占める－ネット社会

ネットワーク社会論を研究する立教大学の木村忠正教授とインターネットポータル企業のヤフーが共同で、ヤフージャパンで2015年4月の1週間に配信された政治・社会分野の記事1万件と、そこに付けられたコメント数十万件を分析した。
コメントにしばしば登場する単語を見ると、1位から3位までが日本、韓国、中国だった。韓国、朝鮮など韓国に関連した単語を含むコメントは全体の20％に達し、中国関連まで合わせれば25％に達した。このうちの多数は“嫌韓”や“嫌中”意識が濃厚なコメントだった。特に、侮蔑的コメントだけを見れば、全体の80％は韓国関連だった。
また、今回の分析で1週間に100回以上コメントをした人が全体の1％いたが、その1％が付けたコメントがコメント全体の20％を形成していた。

上記の調査は、ヤフージャパンが配信したニュースに対するコメントを分析したものだが、他のサイトでも同様の結果になるだろう。
時おり、いくつかの掲示板を見ることがあるが、同じような用語を使った同じような文章が実に多いのだ。
頻繁に出てくる用語としては、「在日」「反日」「工作員」が目立つ。自分たちの意見に反対するような人間はすべからく在日であり、反日であり、朝鮮や中国の工作員であると決めつける。相手が日本人だと分かると、今度は「なりすまし日本人」認定とくるのだから始末が悪い。
同じ様な用語を使い、同じ様な文体で文章を書く。同一の人があちこちに書いていれば、似るのは当然だろう。
日本人全体の中ではごく一部と見られるが、調査結果が示すように1％の人が20％を占めるという現実のもとでは、あたかもそれが多数意見であるかの様にに思われてしまうのだ。

ネットで書かれたことがニュースとなることがある。
ネットではこういう意見があるとか、こういう意見が多数だとかいう類だ。
しかし、前記の調査結果が示すように、バイアスがかかっていることに注意が必要だろう。